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企業の魅力を効果的に伝える、BtoBマーケティングのPR活用法:いかにしてメディアに情報を届けるか

2014/06/11

Author:畑 雅人/kakeLu

企業の魅力を効果的に伝える、BtoBマーケティングのPR活用法:いかにしてメディアに情報を届けるか

BtoBにおけるPRについて2回にわたり、基礎からPRコンテンツの作り方までを解説してきた。しかし、せっかく作った情報もメディアに届かなければニュースにならない。この届け方については、PRに関する書籍等でもあまり紹介されていないケースが多く、PRを実践したことのない企業・担当者が一番苦労しているところでもある。今回は、せっかく作った情報をいかにしてメディアへ届けるか、実践編としてはかなり初歩的ではあるが、具体的な方法を紹介したい。

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企業の魅力を効果的に伝える、BtoBマーケティングのPR活用法(基礎)

企業の魅力を効果的に伝える、BtoBマーケティングのPR活用法:ニュースになるPRコンテンツの作り方

メディアは情報を求めている

ほとんどのメディアが、外部からの情報提供を受け付けおり、情報を求めている(もちろん、一部リリースや情報提供は一切いらないというメディアもなくはないが)。

ただし、求めてると言っても、「有益な」、「おもしろい」、「うちの媒体に合った」等という大前提が入るのである。この部分をなおざなりにしてはメディアに情報は届かない。例え物理的にプレスリリースが届いていても、読まれないという状況になる。

ここを打開するには、メディアに対する知識が必要だ。記事は誰がどのように作っているかを理解することで、適切に情報を届けることができるようになる。以下、簡単ではあるがメディアに情報を届けるために必要な知識である。

メディアカテゴリーごとの情報提供先選定方法

新聞

業界紙ではなく、一般紙と呼ばれる新聞のケースをご紹介する。新聞にはそれぞれの紙面(ページ)を担当する部署が分かれている。経済部、社会部、文化部、生活情報部等だ。
紙面を見れば、経済面、文化面などと書かれているのでどのページをどの部署が担当しているかはおおよそ読み取ることができる。

TV

TVも番組とそのコーナーによって制作を担当する部署が異なっている。番組別に担当する部署がありながらも、新聞と同様に経済部や社会部等が横串となっている組織体制だ。例えば、朝や昼の情報番組では全体を番組専任の部署が担当しながら、事件や経済関連等の報道については、社会部や経済部などが取材した内容を放送する。芸能関係のニュースも各放送局ごとに専門部署があり、それぞれの番組に対して取材した情報を提供している場合が多い。また、番組を企画している制作会社や、リサーチ会社と呼ばれるTVの企画に合う情報を探している会社も情報提供先に含まれてくる。

WEB

WEBメディアでは、「Yahoo!ニュースに取り上げられたい!」という話が出るが、Yahoo!には記事を書いている部署はない。Yahoo!は、カテゴリーごとに様々なWEBメディアからニュースを集め、それをピックアップして掲載しているのだ。そのため、Yahoo!に掲載されたければ、Yahoo!にニュースを提供しているメディアに対して情報を提供する必要がある。

■Yahoo!にニュースを提供しているメディア
http://headlines.yahoo.co.jp/docs/copyright.html

ポータルサイトは全般的にYahoo!と同様のカタチを取っている。そして、ニュースキュレーションアプリも同様である。

ニュース提供メディアは、基本的には編集部及び外部ライター又は編集プロダクションが記事を作っているので、まずは編集部への情報提供が良いだろう。

情報の届け方

情報の届け方は大きく分けて2つある。

プレスリリースと個別の情報提供だ。

プレスリリースの配信方法は、ここ数年オンラインで一斉に配信でき、提携先WEBメディアのプレスリリースコーナーにも掲載されるというサービスが広がっている。このサービスの利用について否定はしないが、相当なボリュームが同じように流れてしまっているため、この情報を読むような読者が所属する会社では、直接各メディアに送付することをオススメしたい。そのためには、自社でプレスリリースを送るメディアの連絡先リストが必要だ。連絡先リストの作り方は、個別の情報提供にも必要なため、後ほど紹介する。

個別の情報提供では、まず電話やメールで該当するメディアの記者へコンタクトする必要がある。この時に必要なのが、はじめにも述べたがそのメディアにとって「有益な」、「おもしろい」、「うちの媒体に合った」等という大前提である。ここがクリアできるような情報、必然性があればメディアの記者はあなたを受け入れ、実際に会って話すこともできるだろう。

情報提供すべき記者の見つけ方

メディアにとっての「有益な」、「おもしろい」、「うちの媒体に合った」等という大前提をクリアするためには、上述した媒体ごとの編集体制を理解した上で、情報を届けたいメディアが、どのようなターゲットに対し、どのような切り口でニュースを作っているかをしっかりと把握する必要がある。

ひとつの方法としては、自分たちが届けたいと思っている情報と似たような記事を見つけ、その記事を書いた担当記者に連絡してみるという方法がある。
新聞やWEBメディアによっては、記者名が入った記事(署名記事)を出しているものもあり、メディアの体制を考慮してその記者がどの部署に属しているかを推測してコンタクトをするのだ。また、連載しているようなコーナーであれば、そのコーナー担当者にコンタクトすればいい。メールアドレスが分からないケースがほとんどなので、思い切って電話をするとよいだろう。

その際には、主に以下のような要点を伝えてコンタクトすることをお勧めする。

  • 自分は●●という事業を行っている会社である。
  • ●●の記事(コーナー)を見て連絡した。●●の記事(コーナー)の担当者と話したい。
  • ●●の記事(コーナー)を読んで、自分達もその切り口にあった●●のような情報を持っているので紹介させてほしい。

その後は、自分達の情報がいかにそのメディアにとって有益かをプレゼンし、取材できるかどうかを判断してもらうのだ。

メディアリストの作り方

メディアへのコンタクト先の調べ方については、日本パブリック・リレーションズ協会が出版する広報・マスコミハンドブックPR手帳や宣伝会議が出版しているマスコミ電話帳を参考にすると良い。また、WEBメディアでは、プレスリリースの送付先を記載しているメディアも多い。
各メディアに電話し、プレスリリースを送りたいので送り先を教えてほしいという旨を伝えれば、メールアドレスやFAX番号などを教えてもらうことができる。

まとめ

何度も強調するが、メディアに情報を届けるために、そのメディアにとって「有益な」、「おもしろい」、「うちの媒体に合った」等という大前提をしっかりと考えてほしい。前回に紹介したPRコンテンツの作り方を読んで頂き、しっかりと情報を作り込んだ上で、メディアの中でもその情報が合致する適切な担当者へコンタクトをとること。この考え方がない情報提供は、メディアの記者にとってただの面倒な営業電話と同じことになってしまい、情報が届かなくなってしまうだろう。ただ、基本的には情報を求めているため、恐れることなくコンタクトしてみてほしい。

 

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