こんにちは。ワンマーケティングでコンサルタントをしている武本です。

メールマガジンは、現代のビジネスにおいて欠かせないツールとして活用されています。顧客と直接的なコミュニケーションが行え、ブランドの認知度を高め、顧客ロイヤルティを向上させる効果的な施策です。

しかし、単にメールマガジンを配信するだけではなく、顧客の関心を引きつけ、行動を促すためには、戦略的なアプローチが必要です。そこで、データ分析を活用することにより、配信効果を評価し、改善策を見つけられます。

この記事では、データに基づくアプローチを取り入れたメールマガジンの運用方法について詳しく探っていきますので、ぜひご覧ください。

この記事の著者

武本 崚
コンサルティング＆ソリューションセールスチーム
コンサルタント

メールマガジンの目的を決める

メールマガジンを効果的に活用するためには、まず”目的”を明確に定めることが重要です。
目的には、以下のように様々なものが考えられます。

• ブランドの認知度向上
• 商品やサービスの販売促進
• 顧客の関与度向上
• HOTリードの創出

MAを導入している場合、リードの行動を把握するために蓄積されたデータと紐付けておくことも重要です。
目的を明確に定めることによって、メールマガジンを配信することの意味が明確になるでしょう。

そのため、メールマガジンをこれから始める方や既に取組まれており改善を考えている場合、まずは目的を明確に定めることから検討してみてください。

メールマガジンの目標設定

目的と目標は混同されやすい言葉ですが、メールマガジンの目標は、目的を達成するための具体的で測定可能な数値目標のことを指します。
具体的で測定可能な数値目標を定め、その達成方法や期限を明確にしておくことが必要です。

例えば、メールマガジンの目的がHOTリードの創出とした場合、以下の指標を目標に設定してもメールマガジン単体でCTA（コール トゥ アクション）からコンバージョンを取ること自体が難しいと考えられます。

• お問い合わせページへの登録件数
• 資料ダウンロード数
• Webサイトの重要ページの閲覧数

ナーチャリング目標で考えると、重要なページへの誘導とその閲覧状況を可視化して、HOTリードにしていくなどの指標が一般的でしょう。
そのため、本文にCTAとして資料ダウンロードページやWebコンテンツの誘導リンクを挿入し、閲覧を促すような構成にすることが必要です。
その上で、メールマガジン自体の配信数・開封数・クリック数などの数値目標を定めておくといいでしょう。

同時に、数値の進捗は定期的に観測し、目的や目標が達成されたのかという結果の把握と、数値を基にした分析、必要な改善策を検討・実行することが重要です。

しかし、メールマガジンを配信する事が目的となり、振り返りを怠っているマーケターも多いのではないでしょうか。そこで、次章からはメールマガジンを改善するために、どのような観点でデータと向き合えばいいかを解説します。

データに基づくアプローチと重点的に分析する指標

データに基づくアプローチは、メールマガジンの運用において必要不可欠です。オープン率・クリック率・コンバージョン率などの数値を分析することで、配信効果を評価し、改善策を見つけることができます。

目標達成に関する分析も重要で、これによりメールマガジンの効果を評価し、改善の方向性を見出せるでしょう。

データに基づくアプローチの重要性

メールマガジンは、配信のタイミングや頻度、コンテンツの選定など様々な側面での運用が求められます。そこで必要なのがデータに基づくアプローチで、以下の要件をふまえて客観的な判断を行うことが重要です。

• 配信効果の測定と改善
• 顧客のニーズや行動の理解
• 戦略の最適化

顧客の行動や反応を分析し、その情報を基に戦略を最適化することで、効果的なメールマガジンの配信が可能となります。

成功の指標となるデータの詳細

メールマガジンにおいて、一般的にはオープン率・クリック率・コンバージョン率などの数値を通じて、目標の達成度を測定し配信戦略の効果を評価します。配信時間や配信曜日なども分析の要素となり得ます。顧客の属性に合わせてどのようなデータを取得するかを検討することも重要です。

これらのデータを分析することで、顧客の興味や行動パターンが把握でき、配信内容やタイミングの最適化に取り組めます。さらに、目標達成に関する数値の分析を行い、メールマガジンがどれだけ目標に貢献しているかを評価し、成功した要因と改善の余地を把握しましょう。データに基づくアプローチを行うことで、配信を客観的に評価し、効果的な改善策が実行できます。

下記図のように、配信したメールマガジンの実績を整理し、一覧で確認できるようなレポートを作成すると良いでしょう。

メールマガジンの成果を高める本文の分析手順

メールマガジンの本文は、顧客の関心を引きつけ、行動を促すために重要な役割を担います。過去の成功事例や失敗事例から学びを得ることで、メールマガジン本文の改善点や効果的なアプローチを見つけることが可能です。

また、A/Bテストなどを活用して、異なるバージョンの本文を比較し、最適な形式を見出すことも重要です。

メールマガジンの本文を構成する3つの要素

メールマガジンの本文は、主に以下3つの要素で構成されます。

メールマガジンは、CTAに誘導しクリックしてもらうことが重要な要素の一つかと思います。
例えば、一般的に本文にCTAのボタンがある場合、上から順にクリックしていく傾向があります。そのため、最もクリックして欲しい情報を一番上に配置し、効果的に情報を提供することが大切です。
このような傾向も、日々データを集計して数値を分析することによって把握できます。

メールマガジンの本文をデータで分析

過去のメールマガジンの結果や反応を分析し、成功した要素や改善の余地を明らかにします。成功パターンから学び、今後の配信に活かします。

下記図は、これまで配信したメールマガジンの件名や本文の文字数、CTAを集計した図です。

前述したように、メールマガジンのデータ分析にはオープン率・クリック率・コンバージョン率などが一般的な要素かと思います。
顧客が閲覧する情報は本文に記載されている内容であるため、本文のデータ分析も重要です。

例えば、評価の高いメールマガジンについて、本文の文字数やCTAの配置数、コンバージョンポイントの配置箇所などを数値で集計しておきます。その情報を参考にしてどのような本文が効果的なのか、根拠のあるメールマガジンの本文が作成できるのではないでしょうか。

数値に基づく運用ルールの策定

それでは、集計した数値を使い運用ルールの策定を行います。
前述した図を組み合わせると、以下のようなレポートになります。

例えば、クリック率が6％と最も高いメールマガジンの文字数は400文字以内になっていることが判ります。文字数が多くなるほどクリック率が低い傾向にあると言えるでしょう。
この場合、「メールマガジン本文の文字数は400文字以内に収める」というルールでメールマガジンを運用することで、クリック率を伸ばすことができるかもしれません。

同じようにクリック率が高いメールマガジンの配信曜日を見てみると、水曜日と木曜日に集中しています。一方で、金曜日はクリック率が低い傾向にあります。せっかく苦労して作成したメールマガジンも読んで頂けなければ、リソースとコンテンツの無駄遣いになってしまうでしょう。「配信曜日は水曜日と木曜日に絞る」という運用ルールを策定することで効率的なメールマガジンの運用に繋がる可能性が高まります。

他にも、CTAの数や配信時間なども運用ルールを策定する上で重要な要素です。非常に細かい具体例を挙げましたが、実践出来ていない箇所は多いのではないでしょうか。このように、データを組み合わせて分析することで効果に期待がもてるメールマガジンの配信が可能となります。

メールマガジンのコンテンツは顧客の嗜好に合わせる

今回はメールマガジンのデータ分析に焦点を当てて解説しましたが、読みたいと思わせるメールマガジンを作成するには、顧客の嗜好に合わせたコンテンツの内容が必要です。
効果的にメールマガジンを配信するには、以下の通りいくつか検討すべき要素があります。

• 誰に対して配信するのかペルソナ設計
• 配信対象となるリードの購買プロセスを定義
• プロセスに合わせたコンテンツの検討
• コンテンツマップの作成

詳しくは、こちらの記事を参考にご検討いただけますと幸いです。

▼顧客の購買プロセスに合わせたコンテンツ設計の考え方

まとめ

データに基づくアプローチを取り入れたメールマガジンの運用は、成功への鍵となります。データ分析を通じて、配信効果を客観的に評価し、効果的な改善策を見つけることが可能です。メールマガジンの運用においては、データを活用した戦略が不可欠であり、以下の目的を達成するための近道と言えるでしょう。

• ブランドの認知度向上
• 商品やサービスの販売促進
• 顧客の関与度向上
• HOTリードの創出

この記事で解説した内容を参考にして、ぜひ自社での新たな取り組みの1つとして実践していただけたら幸いです。

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この記事の著者

武本 崚
コンサルティング＆ソリューションセールスチーム
コンサルタント

アパレル業界にてキャリアをスタート。複数店舗の店長を経験後、ディストリビューターとして営業利益の改善に貢献。ワンマーケティング株式会社に入社後は、MAを活用した施策実行のディレクション業務に従事。各マーケティング施策に必要なプログラムの設計・運用・管理といったオペレーション業務の経験も併せ持つ。現在は、マーケティングの視点とテクニカルな知識・経験を活かし、実現性の高い戦術・戦略設計を提案し、顧客の課題解決に努めている。